当室に来られる患者さんには、レントゲンやMRIなどの画像検査の結果から「変形性腰椎症」「椎間板ヘルニア」「脊柱管狭窄症」などと診断され、背骨や椎間板の構造的な異常が腰の痛みの原因だと説明された方が多くいらっしゃいます。

ですが、実際には私のように腰痛のない人にも、背骨や椎間板の変化（ヘルニアや脊柱管の狭窄など）がみられます。そのため、画像所見だけで痛みの原因を決めることはできません。

医療先進国である欧米でも、1980年代までは、腰痛を腰にかかる負担や、背骨・椎間板などの構造的な問題として捉える考え方（構造モデル）が中心でしたが、それでは腰痛患者さんを減らすことはできませんでした。

こうした問題に向き合い、腰痛の捉え方の転換に大きな役割を果たした医師が、英国の整形外科医、Gordon Waddell（ゴードン・ワデル、1942–2017）です。

Waddell医師は、腰痛を腰の構造だけで捉えるのではなく、生物（身体の状態）・心理（ストレス）・社会（仕事や家庭などの生活環境）的な視点から捉える診療の発展に大きく貢献しました。

その後、1994年には米国で急性腰痛の診療ガイドラインが公表され、従来よく行われていた長期間の安静臥床を見直し、症状に応じて活動を調整しながら、できるだけ早く仕事や普段の生活に戻ることが勧められました。

こうした変化は、腰痛概念の劇的な転換、すなわち「パラダイムシフト」と呼ばれています。

「腰が痛いのだから、腰の構造を治せばよい」という考え方（構造モデル）から、その人の身体と心理、生活背景を含めて対応する「生物心理社会モデル」へと、世界では考え方の枠組みそのものが移り変わりました。

今では、仕事上のストレスや不満、人間関係、痛みに対する強い不安や「動くと悪くなる」という恐怖などは、腰痛の長期化や回復の見通しに関わる重要な要因として認識されています。

また、腰痛に限らず、小児期の虐待などのつらい経験と、成人後の慢性痛との関連も報告されています。

欧米では、こうした要因と腰痛との関係を調べる研究が積み重ねられてきましたが、日本では、心理・社会的要因を含めて、その後の腰痛の発生や経過を追跡する研究は、十分に蓄積されていませんでした。

日本の『腰痛診療ガイドライン2019』でも、心理社会的因子の重要性や、患者教育、認知行動療法が取り上げられています。

WHOが2023年に公表した 慢性一次性腰痛※ の診療指針でも、身体・心理・社会的な要因を踏まえ、一人ひとりに合った対応を行うことが重視されています。

※慢性一次性腰痛とは、3か月を超えて続く、または繰り返す腰痛で、特定の病気や構造的な病変だけでは十分に説明できないものをいいます。（一般的にみられる腰痛の多くが含まれます）

それでも、患者さんは「骨が変形しているから」「椎間板が潰れているから」という説明によって、ご自身の腰に強い不安を抱いている方が少なくありません。

こうした患者さんから話を伺うたびに、世界で進んできた腰痛の捉え方の転換が、日本の患者さんへの説明には、まだ十分に届いていないのだと感じます。

そして、整骨や整体、カイロなどでいまだに耳にする「背骨や骨盤の歪みが痛みの原因」という説明については、根拠が極めて乏しいと言わざるを得ません。

近年では、睡眠不足や不眠症状と腰痛の再発・持続との関係も注目されています。